この記事をご覧いただいている方は土地ありの状態でこれから注文住宅を建てたいとお考えの方が多いかと思います。ですが多くの方が一生に一回あるかないかの大きな買い物。お家づくりを進めていく上での流れがわからない方もいるかと思います。土地がある場合は、新たに購入する必要がない代わりに、しっかりとした段取りを経て進める必要があります。今回はその流れを紹介していきます。
予算検討とイメージづくり
まずは借り流ことができる金額を計算しましょう。金融機関のホームページを利用すれば、借りられる金額がおおよそ算出できます。具体的な資金計画は、住宅会社や金融機関に相談してみましょう。
また、土地ありの場合はどんな間取りにしたいのか、どんなデザインの家にしたいのかなど、どんな家を建てたいのかをイメージしてみてください。建築会社選びや相談がしやすくなります。
新築住宅が多く建ち並んでいる住宅街を見て、モダンな家、田舎風の家、シンプルで真っ白な家など、自分の求めるイメージを膨らませてみるのも良いでしょう。
家族の意見を聞きながら、「耐震性は必須」「間取りをオリジナルにしたい」「収納スペースを増やしたい」など、外せないポイントを書き出すのも手です。
なお、建築会社を選びながら少しずつイメージを固めていくこともできるので、まずはラフスケッチをしておくことがスムーズに進めるコツです。
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住宅会社選び
注文住宅を建てるためには、全国のハウスメーカー、地元の工務店、設計事務所から選ぶことができます。
地元の工務店は木造軸組工法を採用しているところがほとんどですが、ハウスメーカーは木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造など会社によって様々な構造を採用しています。
また、耐震性や断熱性、遮音性など建物の性能にも違いがありますので、自分が納得できる住宅会社を選ぶのが一番です。
住宅会社を決定する際の参考になるのが、各地にあるモデルハウスですが、実は全ての会社が標準仕様で建てているわけではありません。 モデルハウスは標準仕様ではなく、追加費用が必要なオプション設備（外壁材や無垢の床、ハイグレードのキッチンなど）をふんだんに盛り込んだ建物であることが多いです。
このような理由から、モデルハウスの坪単価を聞いてもあまり参考になりません。
間取りプランの提案と見積もり提示
気になる住宅会社を慎重に数社に絞ったら、間取りや見積もりを作成してもらいましょう。このとき、間取りや設備面で希望するものをリストアップしておいたり、携帯のスクリーンショットなどを取っておくと、共有が簡単で打ち合わせがスムーズに進むみます。
複数の会社に依頼する間取りの提案やデザイン、耐震性、断熱性、遮音性など、重視したいポイントをじっくりと比較検討しましょう。見積書を見る際には、どの程度の費用が含まれているのかを必ず確認してください。 他社よりも安く見える見積もりでも、全ての費用が含まれていない場合があります。
アフターサービスや保証制度、長期修理費用なども会社によって異なるので、これらも確認する必要があります。
例えば、工事費が比較的高くてもメンテナンスフリーで長持ちする家を建てたいという考え方もあります。 実際に家を建てるとどんな感じになるのかを知りたいという方には、現場見学会がおすすめです。 完成したお家をチェックできるうえ、工事中の現場であれば構造を見ることができます。
ハウスメーカーによっては工場見学会を行っているところもあるので、納得いくまで検討するようにしましょう。
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モデルハウスにいくなら、下調べをしよう
自社でモデルハウスを建てている会社もありますし、一箇所に複数のモデルハウスがある総合住宅展示場もあります。
しかし、下調べをせずにモデルハウスに行くのはあまりお勧めできません。一般的な住宅展示場であれば、1日で複数のモデルハウスを見学することができるので便利です。しかし説明を受けたり、質問をしたりしたい場合、1日で見学できるのはせいぜい2～3社程度です。
そのため、まずは事前に資料請求をして建築会社の情報を集め、自分の希望に合いそうな家づくり業者をリサーチしておきましょう。モデルハウスを見学する前に、優先順位を決めておくことをおすすめします。
また、自分の希望に合った住宅会社をピックアップして相談できるサービス窓口を利用するのも効率的です。モデルハウスを見学する際の注意点としては、家の外観だけで判断しないことです。
モデルハウスは建物の一例ですから、全く違うデザインの家を建てることも可能です。
仮契約・申込み
住宅会社がほぼ決まったら、仮契約をしましょう。会社によって仮契約、申込みなどと言い回しは違うこともありますし、このステップがない会社もあります。
仮契約時には申込金が必要になるケースもあるので、内容を確認しておきましょう。 仮契約を締結した後は、間取りの修正や見積書の修正、設備の詳細を決めることができるようになります。
土地ありの場合、その土地が法的にどれくらいの大きさの住宅を建てられるのかどうかやライフラインの状況を調べる敷地調査を行い、その結果を建物内容や見積もりに反映させます。
また、金融機関を選定し、住宅ローンの仮審査（事前審査）を行います。
解約した場合の申込金の扱いなど、契約内容をよく確認しておきましょう。
工事請負契約
住宅会社を最終的に決定し、プランや工期、価格が決まったら、いよいよ工事契約を締結します。
工事請負契約を締結した後は、さらに詳細な建築計画の打ち合わせを行います。
住宅ローンを利用される方は融資の本審査も行います。金融機関から承認が得られれば、住宅ローンの契約も交わしましょう。
計画された建物が法的要件を満たしているかどうかを確認するために、市町村に建築確認申請を行います。建築する住宅の仕様によっては、長期優良住宅の認定申請なども行う必要があります。
工事請負契約後に計画の変更があった場合は、変更契約を結ぶ必要があります。
窓の位置や大きさを変更したい場合は、建築確認の再申請が必要となり、工期の延長や予期せぬコストが発生する可能性が高いです。
ちなみに建築確認申請をしても変更できない部分もあるので、どの程度変更できるのか確認しておきましょう。
着工
着工前には重機の通行や騒音の発生を考慮して近隣へ挨拶に行く必要がありますが、これは建築会社の現場監督に任せることもできますので確認しておいてください。
着工前に安全祈願のための地鎮祭を行い、骨組みが完成した後に上棟式を行うケースもあります。 これらの儀式を行うかどうかは、施主（家を建ててもらう人）が選ぶことができます。
工事現場が自宅から近い場合は、現場を訪れて進捗状況を確認することもできます。完成後に見えなくなる壁の中なども確認しておくと、住み始めたあとも安心です。見学の際は工事の邪魔にならないように気をつけましょう。
竣工・引き渡し
建物が完成すると、建築確認申請通りに建てられたかどうかを確認するために、市町村の完成検査を受け、検査済証が発行されます。
建物の引き渡し前には、建物の所有者が立ち会い、設備に不具合や破損がないかどうかの最終チェックを行います。
気になる部分が修正された後、正式に建物の引き渡しとなります。年内に入居すれば、初年度の住宅ローン控除の上限額が適用されます。そのため、庭などの外観が完成していなくても、年内に建物が完成していれば、住宅ローン控除を受けることができるため、年内に入居することを優先する人もいます。
住宅ローン控除についてはこちらから（国税庁HPにリンクします）
まとめ
今回は土地ありの状態で注文住宅を建てるときの流れについて紹介しました。
すでに土地を持っている方で、これから注文住宅を建てようと思っているのであれば、ぜひ今回の記事の内容を参考にしてみてください。
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最後までお読みいただきありがとうございました。
